占い　ザ・ハーミット

継続中以外、明日新たな暗示はありません
























  

俳優　映画監督のクリント＝イーストウッドさんお誕生日です
















  

2023年5月31日（水）

・トヨタ　<7203> ［終値1940.0円］と独ダイムラートラックは5/30、商用車分野で提携すると発表。
　トヨタ傘下の日野自　<7205> ［終値553円］とダイムラー傘下の三菱ふそうトラック・バスを統合し、
　電動化や自動運転など「CASE」技術を共同開発する。
　日野自はエンジン排ガス不正で国内出荷を停止し環境は厳しい。
　脱炭素の技術対応のハードルが上がるなか、商用車での提携が加速しそう。
　トヨタとダイムラーの持ち株会社への出資比率は同じ割合とし、統合後に日野自はトヨタの連結子会社から外れる。
　今回の統合で日本のトラックメーカーは日野自動車と三菱ふそう、いすゞ自　<7202> ［終値1630円］とUDトラックスの2陣営に集約。

・政府は電子カルテなどの医療データについて、個人が特定できないよう加工すれば、
　第三者が本人の同意なしに公益目的で使えるようにする。
　製薬会社や研究者が創薬や感染症対策に活用できるようにして医療分野の技術革新を後押しする。
　近く公表する規制改革推進会議の答申に盛り込む。
　2024年以降に新たな特別法の法案を国会に提出する。
　データ活用が先行する国では成果が出ている。
　イスラエルでは医療データのインフラが整備されていたため、新型コロナワクチンの効果検証が接種開始から2カ月で実施できた。

・出生率の低下に歯止めがかからない。
　1人の女性が生涯に産む子どもの数を示す合計特殊出生率は、2022年に1.2台と17年ぶりの低水準に。
　低下は7年連続になる。
　新型コロナウイルスによる行動制限などで結婚数の減少に拍車がかかり、出産が大きく落ち込んだ。
　経済回復の遅れや社会保障費の増大などコロナ禍を経て将来不安は増し、結婚や出産をためらう人が目立っている。

・株高が問う進路(中)　富生む力に日米格差 企業、還元偏重では限界
　日立建機　<6305> ［終値円］の株価がじわじわと上昇。
　4/27以降の上昇率は13%と、10%の日経平均株価を上回る。
　きっかけは、現金を生む力の引き上げを狙った新中期経営計画の公表。
　建機業界では二酸化炭素（CO2）の排出を抑えた製品の開発が重要になっている。
　豊富なキャッシュを安定的に生まなければ競争に勝てない。
　日立建機は北米事業の販売金融分離などの改革を進めており、今後3年の営業CFを過去3年の4倍超に増やす。
　「研究開発や設備投資の源泉を稼いでいく」（塩嶋慶一郎最高財務責任者=CFO）

・株高が問う進路(中)　富生む力に日米格差 企業、還元偏重では限界
　東京証券取引所は企業にPBR（株価純資産倍率）の改善を求めた。
　時価総額を純資産で割るPBRの引き上げは、分母の純資産をスリムにする配当や自社株買いが手っ取り早い。
　還元拡大の発表が相次ぐ。
　10年前に比べ株主還元は3倍近くに増え、総額で研究開発費を上回るようになった。
　その間、研究開発費や設備投資は5割前後の伸びにとどまる。
　投資不足は現金創出力に表れている。
　将来への投資や還元の原資となるフリーCFについて、日米の主要500社の中央値を比較すると、
　米国では10年で2倍に増え、日本では3割減った。
　IT（情報技術）の比率が高い米国は、設備投資の負担が軽い。
　一方、製造業主体の日本は設備投資や在庫の確保で現金を生みにくい構造にある。
　海外投資家をひき付けるには還元だけでは不十分で、現金創出力を高める必要がある。

・株高が問う進路(中)　富生む力に日米格差 企業、還元偏重では限界
　「再編の進展が日本株一段高のカギだろう」。
　海外投資家の声は(1)企業の数が多すぎる(2)投資したくても企業規模が小さくて投資できないという2点に集約されるという。
　現金を生む力が乏しいと資金使途は「パイの奪い合い」になる。
　いっときの還元ブームにしないためには、企業再編や事業の統廃合にも踏み込む大がかりな改革が欠かせない。

・対話型人工知能（AI）「Chat（チャット）GPT」の公開から30日で半年を迎えた。
　米新興のオープンAIが開発したサービスは文章や詩を自動で作り、まるで人のように自然なやりとりで質問に答える。
　性能の高さが世界を驚かせ、生成AIブームに火をつけた。
　チャットGPTは2022年11月30日の公開から5日で100万人が利用し、わずか2カ月で月間利用者数が世界で1億人に達した。
　チャットGPTの4月のサイト訪問者数は世界人口の1割超に当たる9億人と、公開直後の22年12月に比べて6倍に増えた。
　5月からまず米国でスマートフォンアプリ（iOS版）を投入。日本でも下旬にアプリを公開しており、使用される場面が増えそうだ。
　生成AIは様々な仕事の生産性を高める。

・対話型人工知能（AI）「Chat（チャット）GPT」の公開から30日で半年を迎えた。
　米ゴールドマン・サックスによると、今後10年で世界の労働生産性が約1.5ポイント上振れする。
　試算を示した30カ国・地域のうち、日本は香港、イスラエルに次いで生産性を伸ばす余地が3番目に大きかった。
　生成AIの活用次第でビジネスの競争力も変わる可能性がある。
　米ブルームバーグ通信の分析では、欧米企業が23年1～3月期の決算会見でAIに言及した回数は1597回と過去最多だった。
　日本からの関心も高い。
　シミラーウェブの調べではサイト訪問数のうち日本は4月までの累計で6%を占め、米国とインドに次ぐ3位だった。
　PwCコンサルティングが3月末～4月初旬に日本で実施した調査では、
　生成AIを知っている約500人のうち47%が生成AIは自社にとってチャンスになると答えた。

・対話型人工知能（AI）「Chat（チャット）GPT」の公開から30日で半年を迎えた。
　恩恵ばかりではない。
　学生向けに宿題のオンライン指導サービスを手がける米チェグは、5/1日発表した決算会見の資料で
　「新規顧客の増加率に影響しているとみている」と言及、翌5/2に株価は終値ベースで前日比48%下落。
　ゴールドマンの試算では、フルタイム雇用に換算して世界の労働の18%がAIによる自動化でなくなる可能性も。
　米国ではホワイトカラーの仕事を中心に25%が自動化されうると分析する。
　生成AIの活用を巡っては犯罪への悪用や誤情報の拡散、著作権の侵害などリスク要因も多く指摘され、
　世界各国で使用のルール作りの議論も始まっている。

・市場で世界景気の減速を示唆するシグナルがともっている。
　中国の経済回復期待が鈍り、銅をはじめ主要商品が今年の高値から2～3割下落。
　米国では債券市場で景気悪化のサインとされる長短金利差の逆転が42年ぶりの長さを記録し、
　低迷する海運運賃は欧米の消費の弱さを反映する。
　米債務上限問題の進展など、先行きの楽観材料はあるものの、3つのシグナルは市場の根強い景気懸念を映し出す。
　商品相場では銅が今年の高値から2割安、亜鉛が3割安、アルミニウムが2割安などと下落が目立つ。
　特に銅はインフラや自動車、家電製品など幅広い産業で使われ、価格は景気を「診断」するように先行して動く。
　「ドクター・カッパー」とも呼ばれ、値動きが注目されている。
　銅価格の下落が示すのは、世界の銅需要の6割を占める中国経済の停滞懸念だ。

・市場で世界景気の減速を示唆するシグナルがともっている。
　債券市場では米景気の先行きを不安視する見方が増えている。
　背景には米連邦準備理事会（FRB）によるインフレを抑え込むための金融引き締めが、景気を下押しするとの懸念がある。
　4月の個人消費支出（PCE）物価指数は前年同月比4.4%上昇で市場予想を上回るなど、インフレの粘着性が明らかになっている。
　FRBによる利上げ継続の思惑が強まり、逆イールドの長期化につながっている。

・市場で世界景気の減速を示唆するシグナルがともっている。
　コンテナ船市況は欧米の消費の弱さを反映し低迷が続く。
　荷動きが鈍い要因は、欧米の小売りで積み上がった過剰在庫。
　コロナ下の供給網の混乱を受けて、小売り各社は在庫を多めに確保していたが、インフレ下で消費は伸び悩む。
　在庫を過剰に抱えるようになり、2022年後半から輸送量が急速に減少している。
　鉄鉱石や石炭などを運ぶばら積み船の市況も軟調だ。
　ばら積み船市況の総合的な値動きを表す「バルチック海運指数（1985年=1000）」は、
　5/26時点で1172と年初来高値（5/10、1640）から約3割低い。
　主要な輸入国である中国で鉄鉱石や石炭の輸入の勢いが衰え、船腹需給が緩んだ。

・きょうのことばドクター・カッパー　経済の変調いち早く「診断」
　銅は幅広い産業で使われるため、需要動向が世界の経済状態を映し出しやすい。
　その価格は景気の回復局面では上昇し、景気の下降局面では下落する傾向が強い。
　あらゆる経済活動の成果を集約する必要があることから
　四半期に1度の頻度でしか公表しない国内総生産（GDP）などの経済指標と比べて、
　価格動向から世界経済の変調をいち早く診断できるため「ドクター」の異名を持つ。
　最近では脱炭素社会の実現に不可欠な金属の一つとしても注目が集まる。
　脱炭素化に伴い電気自動車（EV）や風力発電など再生可能エネルギーの普及が進むと、
　EVや再エネ発電設備の内部配線などに使う銅需要が大きく増えるとみられているためだ。
　銅価格は現時点では景気との関わりで需要が増減する傾向が強いものの、
　長期的には景気循環と連動しにくい脱炭素の需要が高まり、価格が高止まりしやすくなるとの見立てもある。

・日野自　<7205> ［終値553円］の再建を巡り、親会社のトヨタ自動車が外部資本の受け入れを決断。
　現在、トヨタ　<7203> ［終値1940.0円］50.1%を出資するが、
　2024年末にも予定する三菱ふそうトラック・バスとの経営統合後、日野自はトヨタの子会社ではなくなる。
　日野自はエンジンの排ガスや燃費試験の不正で3期連続の最終赤字に沈むなど瀬戸際に追い込まれていた。
　再建策は新しいステージに入る。
　資本を組み替えた上での再建に乗り出す日野自動車。
　より多くのステークホルダーが信頼回復の道筋を注視することになる。

・パートなど短時間労働者が厚生年金や健康保険に入りやすくなるための制度改正を巡る議論が本格化する。
　政府は30日、従業員101人以上となっている企業規模要件の撤廃に向けた検討を始めた。
　少子高齢化を見据えて、多くの労働者を手厚い社会保障に加え、年金制度の支え手不足にも備える狙い。
　厚労省は今後、週20時間未満の労働者やフリーランスなど多様な労働者を社会保険に加える勤労者皆保険も視野に議論を深める。
　年収の壁や第3号被保険者の扱いなどもテーマとなる。

・大手電力10社は5/30、7月の家庭向け電気料金を発表。
　液化天然ガス（LNG）や石炭といった発電燃料の価格下落の傾向を受け、
　東京電力HD　<9501> ［終値487円］など大手7社が6月比で安くする。
　7社の値下げ幅は約200～1200円となる。
　平均的な使用量に基づく東電の料金は7386円と、6月から304円下がる。
　7月の料金は6月比では一旦下がるものの、5月に比べれば高い水準となる。
　関西電力　<9503> ［終値1614円］、中部電力　<9502> ［終値1669円］、
　九州電力　<9508> ［終値872円］の3社は価格を据え置く。
　大手ガス4社も5/30、原料価格に基づく7月の料金を公表、ガス価格の下落を反映し、全社が値下げする。

・財務省と金融庁、日銀は5/30、国際金融資本市場に関する情報交換会合（3者会合）を開いた。
　外国為替市場で1ドル=140円前後と円安・ドル高水準で推移している円相場の動向について協議したとみられる。
　政府・日銀は急速な円安が進んでいた2022年秋に円買い・ドル売りの為替介入に踏み切っており、
　3者会合の開催で介入への警戒感が強まった。
　3者会合は米シリコンバレーバンクの経営破綻をきっかけにスイスの金融大手、クレディ・スイス・グループの経営問題が再燃するなど
　世界の金融システム不安が生じた3月以来となった。

・総務省は5/30、スマートフォンの「1円販売」など極端な安売りを規制する新たなルール案を示した。
　携帯電話端末を回線契約とセットで販売する場合の大幅値引きを禁止する。
　セット販売の割引上限額は現在の2倍の税込み4万4000円に引き上げる。
　NTTドコモ　<9432> ［終値4015円］など携帯4社も極端な安売りを規制する新たなルール整備を要望していた。
　契約者の獲得競争は激しく、携帯各社が自ら止めることは難しかった。

・ネット専業銀行の預金量が急増している。
　2023年3月末の主要6行合計の残高は約29兆円と5年前に比べ倍増に。
　スマートフォンで完結する利便性や証券口座との連携などで、店舗にこだわらない若い世代を引き寄せている。
　メガバンクの100～200倍の金利水準や取引で得られるポイントも人気の理由。
　預金規模はすでに地銀並みに成長している。
　預金規模1兆円超の主要6行（楽天銀行　<5838> ［終値1941円］、住信SBIネット銀行　<7163> ［終値1627円］、
　ソニー銀行　<6758> ［終値13355円］、auじぶん銀行、PayPay銀行、大和ネクスト銀行　<8601> ［終値634円］）の
　23年3月期決算をもとに集計。
　純利益は楽天銀と大和ネクスト銀が前の期比4割増と大きく増え、ほかの4行も1～2割の増益となった。
　6行の平均預金残高は4.8兆円で、全銀協の統計をもとに計算した地銀62行の平均（5.2兆円）に迫る。

・ネット専業銀行首位の楽天銀　<5838> ［終値1941円］は9.1兆円と、
　京都銀行　<8369> ［終値6600円］や七十七銀行　<8341> ［終値2424円］など地銀上位行を上回る。
　前年比の伸び率は18%で、5年前と比べると4倍超。
　楽天銀は楽天グループ　<4755> ［終値578円］の経済圏の活用で口座数を増やしてきた。
　銀行口座と証券口座を連携すると、普通預金の金利が最大0.1%とメガバンクの普通預金金利の100倍になる。
　楽天銀行を使うことで、ネット通販の楽天市場でのポイント還元率が上昇する。
　さらに他行宛ての振り込みやATMの入出金を1回するたびに、取引状況に応じて最大3ポイントたまる。
　楽天銀よりも高い金利で預金者を集めるのがauじぶん銀だ。
　直近1年の預金の伸び率は20%と、6行の中で最も高い。証券やクレジットカードなどグループ内の金融サービスと
　連携すればメガバンクの200倍の最大0.2%の金利がつく。
　ネット銀は集めた預金を主に住宅ローンで運用している。
　住信SBI銀　<7163> ［終値1627円］の住宅ローン市場でのシェアは6%を超え、大手銀を含めてもトップクラスだ。
　代理店や人工知能（AI）による審査を駆使し、25年3月期にはシェア10%を目指す。

・メガバンクもネット銀を意識したサービスを展開する。
　三井住友FG　<8316> ［終値5640円］3月に始めたスマホ上の総合金融サービス「オリーブ」で個人との取引の軸足を店舗からスマホに移す。
　みずほFG　<8411> ［終値2050.5円］、アプリなどのデジタル分野の投資を進める考えだ。
　スマホを主戦場とする競争はさらに激しくなりそうだ。

・国際協力銀行はポーランドなど中東欧7カ国のスタートアップ企業に投資するファンドを立ち上げた。
　経営共創基盤（東京・千代田）との共同出資会社と米ffベンチャーキャピタル（VC）の共同で組成し、運用する。
　運用規模は6000万ユーロ（約90億円）を目指す。
　日本企業との提携を橋渡しする狙いだ。
　ポーランドのほかハンガリー、チェコ、スロバキア、ルーマニア、ドイツ、オーストリアが対象。
　国際協力銀をはじめKDDI　<9433> ［終値4365円］、双日　<2768> ［終値2903円］、DMG森精機　<6141> ［終値2368円］、
　日揮H　<1963> ［終値1716円］とSBIHD　<8473> ［終値2689円］の子会社もファンドに出資する。

・きらぼし銀行　<7173> ［終値3030円］国内で初めてスタートアップ企業で働く役員と社員向けの住宅ローンの提供を5/31から始める。
　これまでの審査では長期かつ安定した収入が重視され、スタートアップ社員は承認を得にくい場合があった。
　金利の引き下げ競争が過熱するなか、特定の層に対象を絞って差別化を図る。
　日本ベンチャーキャピタル協会（JVCA、東京・港）に加盟するベンチャーキャピタルなどから出資を受ける企業で働く役員と社員が対象。

・主要産油国でつくる石油輸出国機構（OPEC）プラスの加盟国が追加減産を巡りつばぜり合いを演じている。
　半年に一度の閣僚級会合を今週末に控え、サウジアラビアは減産を匂わせる一方、ロシアは追加減産に否定的な姿勢を示す。
　背景には各国の財政事情や政治的思惑がある。
　生産の方向性が見えるまで相場は神経質な展開となりそうだ。
　OPECのガイス事務局長は5/29、イラン政府メディアに対し「特定の価格水準を目標としているわけではなく、
　全ての決定は世界の石油需給のバランスを保つために行われている」と話した。
　もっとも生産据え置きか追加減産かで各国の思惑は入り乱れ、調整は会合直前まで続く公算が大きい。
　6/4まで産油国の動向から目が離せない。

・スウェーデンの通貨クローナの下落が続いている。
　5/30の外国為替市場でクローナは一時1ユーロ=11.6クローナ台と、対ユーロで2009年3月以来となる約14年ぶりの安値圏まで下落。
　22年から続ける利上げの影響で不動産市場が急速に冷え込み、債務不安が広がっている。

・国内の保険会社がプライベートアセット（非上場資産）への投資意欲を強めている。
　米ゴールドマン・サックス傘下の運用会社がこのほどまとめた調査によると、
　調査対象の国内保険会社の71%が今後12カ月で非上場資産への投資を増やす方針を示した。
　強固な財務をてこに、価格下落で妙味の増した資産への投資を拡大する。
　国内勢はリスク選好度合いも他国より高い。
　「今後クレジットリスクを取る」と答えた比率は差し引き51%で米国（11%）を圧倒している。
　金融不安などで米国の保険各社がリスク資産投資に及び腰になるなか、
　低金利で運用先に恵まれなかった日本勢の存在感が高まっている。

・総務省5/30、4月の完全失業率、前月比0.2ポイント低下、2.6％に。
　3ヶ月ぶりに改善。賃上げの気運が高まっており、新たに働き始めた人が増えたことなどが背景。  

継続中以外、明日新たな暗示はありません
























  

俳優の福士 蒼汰さんお誕生日です
西洋占星術的には　頭脳明晰な方です